□投稿者/ rest -(2020/11/13(Fri) 23:33:48)
| Jackie Maclean - Round Midnight
https://www.youtube.com/watch?v=FY7aSfxyJfk
国際経済学におけるマンデル＝フレミング理論に触れたいが、その前に為替レートの決まり方について述べておきたい。
1）実需によって、つまり輸出や輸入に伴うドルや円の交換によって為替レートが決まる。
2）金利によって、つまり資本流出や流入によって為替レートが決まる。
1）は輸出が増えれば売ったドルを円に換える必要があるので、円の需要が高まり円高ドル安になる。反対に輸出が減れば円への」需要が弱まり円安ドル高になる。この時点では輸出は増えていない。供給曲線の考え方に従えば、価格の安いほうから価格の高いほうへ供給はシフトしていくのと同じようにアメリカ以外の国の為替レートが一定とするとアメリカ以外の国から輸出がシフトしてアメリカへの輸出が増えているように見える。輸出全体が増えているわけではない。合成の誤謬といえる。
2）金利の低下で資本流出が起こり、円を売ってドルを買うので円安ドル高になる。そこでも個別の輸出は増えるが全体の輸出は増えない。輸出増加に伴い投資も増えるのではないかというが投資増加は金利上昇要因であり、円安を維持できなくなる。円安が維持されているとすれば投資増加はないものと考えられる。
マンデル＝フレミングモデルでは金融政策でマネーサプライを増やす（背景には不況による民間投資の減少がある）とLM曲線が右へシフトして金利が低下する。すると資本流出が生じて為替レートは円安ドル高になり、輸出が増え投資も増える。IS曲線が右にシフトして完全雇用が達成されるという理論である。
しかし輸出が増え投資も増えると金利は上昇し、円高ドル安となって輸出は減少し投資も減少に転じてもとの黙阿弥になっていまう。したがって円安ドル高になっても総じて投資は増えないとみたほうがいい。つまり個別の輸出は増えても全体の輸出は増えないということになる。
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